図書

電気設備ハンドブック 共同出版(オーム社)


B5 判・上製函入り・770 頁予定
定 価: 30,240円 (税込)
編集・発行: 一般社団法人電気設備学会、株式会社オーム社
申 込 先: お申込みフォームよりご購入いただけます。


電気設備に関わる全ての方々の座右の書!




 電気設備工事に関わる実務は、その対象や関わる法体制、業務を取り巻く社会情勢や環境などにより多種多様に富んでいます。 また、昨今は全国的な設備更新の必要性や、来る2020年に開催される東京オリンピックに向けての需要拡大など、電気設備関係に関わる技術者の人材確保・教育は急務となっていますが、 この状況に比して、現場に即したかたちで実務全般をまとめた成書です。
本書は、電気設備工事の実務に関わる部分を中心として、設計・施工・監理や法体制の現状までを集大成し、電気設備に関わる全ての方々の新たなる座右の書となることを目的としてまとめました。

目次

序編 電気設備一般


1章 電気設備について
1-1 電気設備の位置づけ
1-1-1 電気設備工学体系化構築の歩み
1-1-2 電気設備の定義
1-1-3 電気設備の概念
1-2 電気設備の分類
1-2-1 建築電気設備
1-2-2 工場電気設備
1-2-3 施設電気設備
1-3 電気設備の実務
1-3-1 電気設備の計画
1-3-2 電気設備の設計
1-3-3 電気設備の施工
1-3-4 電気設備の運営管理
1-4 電気エネルギーの発生とその応用・利用技術
1-4-1 電気エネルギーの発生
1-4-2 省エネルギーと環境保全
1-4-3 電気エネルギーの有効利用

2章 各種施設と電気設備
2-1 建物と電気設備のかかわり
2-2 関連設備と建築電気設備のかかわり
2-2-1 関連設備との関係性
2-2-2 空気調和設備と電気設備
2-2-3 給排水衛生設備と電気設備
2-2-4 搬送設備と電気設備
2-2-5 その他の設備,施設と電気設備
2-2-6 各関連設備との協調ならびに範囲と責任

文献


Ⅰ編 基礎編



1章 基本事項
1-1 建築関連
1-2 電気設備に関連する法令
1-3 電気設備に関連する規程・指針
1-4 電気設備に関連する規格
1-5 単位,記号
1-6 電気安全
1-6-1 電気安全の3要素
1-6-2 感電のメカニズム
1-6-3 感電電流の安全限界曲線
1-6-4 電気安全としてのEMC

2章 電力関連基礎
2-1 電磁現象
2-2 電気回路
2-3 電力工学
2-4 分散電源
2-5 スマートグリッド
2-6 電気機器
2-7 計測制御
2-8 照明工学
2-9 高電圧工学
2-10 電気電子材料

3章 情報通信関連基礎
3-1 通信関連基礎
3-1-1 電磁波,光波
3-1-2 アンテナ
3-1-3 電波伝搬
3-1-4 衛星通信
3-1-5 移動体通信
3-1-6 放送
3-1-7 電波計測システム
3-1-8 電波雑音
3-1-9 電磁環境
3-2 情報通信関連基礎
3-3 情報通信網

4章 関連基礎知識
4-1 建築計画
4-2 リニューアル・リノベーション
4-3 省エネルギー

文献


Ⅱ編 機器・装置


1章 機器・装置一般
1-1 電気設備の分類と機器・装置構成
1-2 各設備機器・装置の基本事項

2章 電力機器と装置
2-1 電力変換機器・装置
2-1-1 変圧器
2-1-2 電力用コンデンサ
2-1-3 UPS
2-1-4 半導体電力変換装置
2-1-5 計器用変成器
2-2 開閉保護機器・装置
2-2-1 遮断器
2-2-2 開閉器
2-2-3 断路器
2-2-4 保護継電器
2-2-5 避雷器
2-2-6 配電盤(特高~低圧)
2-3 電路機器・装置
2-3-1 電線・ケーブル類
2-3-2 電線管類
2-3-3 配線器具(wiring devices)
2-4 エネルギー変換機器
2-4-1 照明装置
2-4-2 電動機
2-4-3 電熱機器・装置
2-5 発電機器・装置
2-5-1 発電機
2-5-2 原動機
2-5-3 蓄電池
2-5-4 その他電力貯蔵装置
〔1〕 レドックスフロー電池
〔2〕 ナトリウム・硫黄電池(NaS電池)
2-5-5 燃料電池
2-5-6 太陽光発電装置
2-5-7 風力発電装置
2-6 監視制御系機器・装置
2-6-1 中央監視・制御処理装置
2-6-2 コンピュータ制御装置
2-6-3 プログラマブルコントローラ
2-6-4 計測器

3章 情報機器と装置
3-1 入出力機器・装置
3-1-1 音声入出力(送受信)機器装置
〔1〕 マイクロホン
〔2〕 スピーカ
〔3〕 非常用放送設備
〔4〕 音響操作装置
〔5〕 インターホン
3-1-2 映像機器
3-1-3 デジタルサイネージシステム
3-2 通信情報・ネットワーク・配線
3-2-1 情報処理機器
〔1〕 パーソナルコンピュータ
〔2〕 サーバ
〔3〕 ストレージ
〔4〕 プリンタ
〔5〕 画像処理装置
3-2-2 ネットワーク機器
〔1〕 リピータハブ
〔2〕 ブリッジ/L2 スイッチ
〔3〕 ルータ/L3 スイッチ
〔4〕 モデム
〔5〕 VoIPゲートウェイ/IP 電話
〔6〕 PONシステム
〔7〕 WDM(長距離光伝送装置)
〔8〕 無線LAN(アクセスポイント)
〔9〕 BWA
〔10〕 画像伝送装置
3-2-3 電話交換設備
3-2-4 携帯電話機
3-2-5 ICT技術
〔1〕 コンピュータビジョン
〔2〕 コンピュータグラフィックス
〔3〕 仮想化技術
〔4〕 インターネット
〔5〕 クラウドコンピューティング

4章 防災・防犯機器と装置
4-1 自動火災報知設備機器・装置
4-1-1 火災感知器
4-1-2 ガス漏れ検知器
4-1-3 火災受信機・発信機
4-1-4 防排煙連動機器
4-1-5 防排煙連動装置
4-2 セキュリティ設備機器・装置
4-2-1 セキュリティシステム(侵入者警報システム)
4-2-2 防犯センサ
4-2-3 セキュリティ主装置
4-2-4 出入管理システム
4-2-5 生体認証装置
4-2-6 物品管理装置

5章 搬送機器と装置
5-1 エレベータ
5-1-1 エレベータの分類
5-1-2 エレベータの構造
5-1-3 エレベータの制御装置
5-1-4 操作方式と群管理
5-1-5 電源設備と消費電力
5-1-6 エレベータ計画
5-2 エスカレータ
5-2-1 動作機構
5-2-2 種類
5-2-3 仕様
5-2-4 駆動電動機容量
5-2-5 安全装置
5-2-6 エスカレータ計画
5-2-7 省エネルギー技術
5-3 小荷物専用昇降機
5-3-1 電源設備
5-3-2 電気配線
5-4 無人搬送機
5-4-1 無人搬送機の種類
5-4-2 システム構成
5-4-3 運用方法
5-4-4 安全装置
5-5 機械駐車設備
5-5-1 タワー式立体駐車場設備
5-5-2 地下式立体駐車設備
5-5-3 平面往復方式立体駐車設備
5-5-4 2 段方式・多段方式駐車設備
5-5-5 機械式駐車設備保全技術
5-6 ゴンドラ設備
5-6-1 動作原理
5-6-2 仕様・定格
5-6-3 使用目的
5-6-4 その他
5-7 廃棄物搬送設備(ごみ真空輸送装置)
5-7-1 システム概要
5-7-2 システムフロー
5-7-3 機器の制御
5-7-4 ごみ投入口の管理
5-7-5 自動収集運転

文献

Ⅲ編 設計


1章 設計一般
1-1 設計の進め方と成果
1-1-1 計画・設計の概要
1-1-2 計画段階における業務と成果
1-1-3 基本設計段階における業務と成果
1-1-4 実施設計段階における業務と成果
1-1-5 計画・設計手法
1-1-6 業務用ツールと資料
1-2 設計工程と設計管理
1-2-1 設計工程
1-2-2 設計工程・品質管理
1-2-3 設計内容と工事方法と工事工程の調整
1-2-4 官公庁との折衝・申請と
   設計・工事工程の整合性の調整
1-3 設計仕様検討
1-3-1 基本与条件と検討事項
1-3-2 設備計画の検討項目
1-4 海外における特殊条件
1-4-1 インフラ事情
1-4-2 国際規格と国別規格
1-4-3 建築関連法規
1-4-4 気候風土

2章 用途と計画の要点
2-1 主用途別計画
2-2 建築物以外の施設計画
2-2-1 建築物以外の施設
2-2-2 施設計画
2-2-3 道路・トンネル照明計画
2-2-4 トンネル防災設備
2-2-5 道路情報設備
2-2-6 航空灯火施設

3章 設備項目と設計内容
3-1 電力負荷設備
3-1-1 照明設備
3-1-2 コンセント設備
3-1-3 動力・電熱設備
3-1-4 制御設備
3-1-5 電気自動車充電設備
3-2 電源設備
3-2-1 受変電設備
〔1〕 受電電圧と受電方式の検討
〔2〕 配電方式の検討
〔3〕 配電方式の選定
〔4〕 配電線路材料の選定(高圧幹線)
〔5〕 配電系統構成機器の選定
〔6〕 系統保護継電方式・保護協調方式
〔7〕 変圧器容量の算定
〔8〕 保護協調
〔9〕 力率改善
〔10〕 高調波対策
〔11〕 系統連系
〔12〕 機器種類と仕様決定
3-2-2 幹線設備
3-2-3 非常用発電機
3-2-4 常用発電機
3-2-5 電力貯蔵設備・蓄電池設備
3-2-6 無停電電源設備
3-2-7 燃料電池設備
3-2-8 太陽光発電設備
3-2-9 風力発電設備
3-3 接地設備
3-3-1 接地設計のための基本的事項
3-3-2 接地に関連する法令・規格
3-3-3 接地システムの設計
3-3-4 接地極の設計
3-3-5 接地管理
3-3-6 接地抵抗の測定法
3-4 通信設備
3-4-1 構内情報通信網設備
3-4-2 構内交換設備
3-4-3 情報表示設備
3-4-4 拡声,映像・音響設備
3-4-5 誘導支援設備
3-4-6 テレビ共同受信設備
3-4-7 防犯・入退室管理設備
3-4-8 駐車管制設備
3-5 防災設備
3-5-1 警報設備
3-5-2 避難誘導設備
3-5-3 防火区画・防火区画貫通
3-5-4 危険物
3-5-5 中央管理室・防災センター
3-5-6 消火設備・その他の防災設備
3-5-7 航空障害灯安全設備等
3-6 雷保護設備(避雷設備)
3-6-1 外部雷保護システム(JIS A 4201-2003)
3-6-2 内部雷保護システム(JIS Z 9290-4)
3-7 ビル管理設備
3-7-1 監視制御・計量計測計画
3-7-2 ビル管理システム

文献

Ⅳ編 施工


1章 施工一般
1-1 工事の概要
1-1-1 工事の位置づけ
1-1-2 電気設備の設備項目の視点からの工事概要
1-1-3 工事方式および工事仕様の視点からの工事概要
1-1-4 建築設備工事の特殊性
1-1-5 工事の流れ
1-1-6 工事に必要な事項
1-1-7 リニューアル工事
1-2 工事現場における環境対応の必要性
1-2-1 環境負荷低減の動向
1-2-2 環境対応施工技術
1-2-3 建設工事の副産物対策

2章 施工技術
2-1 電気設備工事における施工技術の基本的事項
2-1-1 施工技術の基本的要求事項
2-1-2 電線類の性能・種類・適用範囲
2-2 建築電気設備に関連する技術的基本事項
2-2-1 屋内施設の主要な配線
2-2-2 電気使用場所の施設および配線
2-2-3 情報・通信配線の施工

3章 施工の管理
3-1 施工管理
3-1-1 管理とは
3-1-2 管理の必要性
3-1-3 施工計画の立て方
3-2 工事予算管理
3-2-1 工事予算
3-2-2 工事予算管理の目的
3-2-3 工事費の構成
3-2-4 工事原価の構成
3-2-5 予算管理の方法
3-3 工程管理
3-3-1 工程管理の目的
3-3-2 工程管理の手法
3-4 技術管理
3-4-1 技術管理の目的
3-4-2 技術管理の要点
3-4-3 技術管理の手順
3-4-4 施工に際して技術上の具体的検討確認事項
3-4-5 技術資料の収集と作成
3-4-6 施工要領書の作成
3-4-7 施工図の作成
3-4-8 機器製作図の作成
3-5 安全管理
3-5-1 労働安全衛生マネジメントシステム
3-5-2 具体的な安全管理
3-5-3 電気工事にかかわる労働安全衛生法・規則
3-6 施工に必要な手続き,届出

4章 工法・工具
4-1 工法の種類・特徴・目的
4-1-1 がいし引き配線工事
4-1-2 金属線ぴ工事
4-1-3 コード配線工事
4-1-4 金属管配線工事
4-1-5 ケーブル配線工事
4-1-6 バスダクト配線工事
4-1-7 キャブタイヤケーブル工事
4-1-8 可とう電線管配線工事
4-1-9 ライティングダクト配線工事
4-1-10 平形保護層工事
4-1-11 構内配線工事(架空・地中埋設)
4-2 最近の電気設備構築の工法
4-2-1 プレハブ化・ユニット化配線工法
4-2-2 複合配線工法
4-2-3 OA フロア配線工法
4-2-4 ボックスレスジョイント工法
4-2-5 先行配線工法
4-2-6 情報統合配線工法
4-2-7 機器・器具の取付けの省力化工法
4-2-8 新材料,機器,新工法の最近の動向
4-2-9 電気自動車用充電装置
4-2-10 電力貯蔵設備工事
4-2-11 分散電源工事(太陽光,風力,燃料電池)
4-2-12 LED 照明,EL 照明などの施工上の留意点
4-3 各種対策工法
4-3-1 防水対策
4-3-2 防音対策
4-3-3 防じん対策
4-3-4 防爆対策
4-3-5 電食防止対策
4-3-6 耐火と延焼防止対策
4-3-7 小動物侵入防止対策
4-3-8 耐震対策
4-3-9 免震
4-3-10 振動防止対策
4-3-11 防錆対策
4-3-12 塩害対策
4-3-13 風圧対策
4-3-14 防湿対策・防虫対策(冷凍冷蔵倉庫)
4-4 工具の特徴と目的
4-4-1 標準的主要工具の種類
4-4-2 最近の工具の動向

5章 施工品質の検証
5-1 出来形を検証する方法
5-1-1 目視による検証方法
5-1-2 記録・情報媒体による検証方法
5-2 機能・性能を検証する方法
5-2-1 目視による検証方法
5-2-2 コミッショニング
5-2-3 バリデーション
5-2-4 検証のための試験機器類

6章 現場検査および竣工引渡し
6-1 工程内中間検査
6-1-1 機材受入れ検査
6-1-2 一工程の施工検査
6-1-3 中間検査
6-1-4 機器立会検査
6-1-5 出来形検査
6-2 竣工検査
6-2-1 電気設備の試験・測定
6-2-2 試運転調整
6-2-3 自主検査
6-2-4 竣工下検査
6-2-5 官公署完成検査
6-2-6 完成検査
6-2-7 竣工検査
6-3 竣工引渡し
6-3-1 機器取扱説明
6-3-2 引渡し
6-3-3 アフターサービス
6-3-4 年次検査

7章 施工資料
7-1 電気設備施工に関する資格
7-2 資・機材の規格・種類,特性,その他
7-3 施工マニュアル,施工標準,施工要領,ほか
7-3-1 施工マニュアル
7-3-2 施工標準
7-3-3 施工要領
7-3-4 施工手順書
7-4 電気事故例
7-4-1 波及事故
7-4-2 構内事故
7-5 安全作業用用具
7-6 電気工事の関係法令

文献


Ⅴ編 運営管理



1章 運営管理一般
1-1 施設運営管理の概要
1-1-1 運営管理とは
1-1-2 運営管理業務
1-2 運転管理
1-3 保全管理
1-4 運営管理に関する法令と資格

2章 運転管理
2-1 運転管理の計画と体制
2-1-1 運転管理計画
2-1-2 運転管理体制と必要なツール
2-1-3 保安警備の計画と体制
2-2 運転管理業務
2-2-1 運転管理業務
2-2-2 その他管理業務
2-2-3 利用者サービス

3章 保全管理
3-1 保全管理の計画と体制
3-1-1 保全計画
3-1-2 保全体制
3-1-3 保全業務の評価
3-1-4 サステナブル建築
3-2 改修工事と環境対策
3-2-1 改修工事の必要性
3-2-2 環境対策
3-2-3 建築物の省エネルギーと長寿命化
3-3 保全管理に必要な技術とツール
3-3-1 保全管理に必要な診断手法
3-3-2 診断ツールと予防保全技術

4章施設の運営管理技術
4-1 ファシリティマネジメント(FM)の概要
4-1-1 FMの目的と背景
4-1-2 FM業務について
4-2 ビルディングマネジメントシステム(BMS)
4-2-1 BMSの目的と課題
4-2-2 BMS対象業務の概要
4-2-3 BMS技術の具体例
4-2-4 BMSの動向と将来像
4-3 ビルディングオートメーションシステム(BAS)
4-3-1 運転監視制御の自動化
4-3-2 遠隔監視制御システム
4-4 評価システム
4-4-1 ライフサイクルコスト(LCC)による評価
4-4-2 経済性評価
4-4-3 ライフサイクルCO2(LCCO2)による評価
4-4-4 エネルギー評価
4-4-5 熱経済性ベクトル評価
4-4-6 室内環境評価手法
4-4-7 建築環境総合性能評価システム
4-5 リスクマネジメント
4-5-1 BCP対策
4-5-2 高調波対策
4-5-3 雷害対策
4-5-4 防火・消火対策
4-5-5 地震対策
4-5-6 水防・漏水(浸透水)防止対策
4-5-7 防犯対策
4-5-8 ビル管理システム(BEMS)の利用

文献

付録
基本単位記号/単位記号と量記号(国際単位系)
索引




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